日本にデザインミュージアムを! 大阪中之島美術館が家電や住宅を展示する狙いとは

家電、雑貨、ファッション、建築、そして広告ビジュアル……。日々の生活に根ざした日本のデザインが注目を集めている。海外の美術館が、ライフスタイルを大きく変えた「文化財」として日本の家電製品を収集するケースも目立つ。そうした中、日本でもデザイン資源を消費するだけでなく、人材育成の基盤や観光資源として再評価する動きが高まっている。

2022年2月に開館した大阪中之島美術館（大阪市）もその一つ。「大阪と関わりのある近代・現代デザインの作品と資料」と「近代・現代デザインの代表的作品と資料」を大きな柱に掲げる。経済産業省でも日本各地に眠るデザイン資源活用の方策として、デザインミュージアムについて考えるイベントを主催するなど、こうした動きを後押ししている。

工業デザインの「記録と記憶」、未来に引き継ぐ商都・大阪

デザインに多少なりとも関心のある人にとって、大阪中之島美術館の開館は長い間、注目の的だった。東京などで開かれるデザイン展で、同館の前身となる「大阪市立近代美術館建設準備室蔵」や「大阪新美術館建設準備室蔵」と書かれたモダンデザインの名作を数多く目にしてきたからだ。「大阪（中之島美術館）はデザインで行くらしい」という美術・デザイン関係者の話も度々耳にした。実際、収集方針として近現代の美術作品と並び、「大阪と関わりのある近代・現代デザインの作品と資料」と「近代・現代デザインの代表的作品と資料」を大きな柱に掲げている。菅谷富夫館長を含め11人いる学芸員のうち、デザインを専門とする学芸員も4人と手厚い。

漆黒のマッシブな外観が目を引く、大阪中之島美術館。建築家の遠藤克彦さんがデザインを手がけた

回遊性を高め、開放的な空間が特徴的な大阪中之島美術館

開館記念となる「Hello! Super Collection 超コレクション展－99のものがたり－」展（2022年2月2日～3月21日）では、三つに分けたセクションのうち一つを「Hello! Super Visions」と題して近現代のデザインに焦点を当てた。19世紀半ば、ミヒャエル・トーネットによってデザインされた椅子「No.14」から、サントリーポスターコレクションから寄託されたアルフォンス・ミュシャのポスター、そして倉俣史朗が1988年にデザインした「ミス・ブランチ」まで、63点を披露。文字通り、近現代デザインの流れを総覧できる充実したコレクションで、早川良雄ら大阪出身のデザイナーによるポスター作品も見応えがあった。展示を通して「商都」であり「民都」でもある大阪の文化の厚みと多様性も実感することができた。

超コレクション展の会場。右手前が倉俣史朗の「ミス・ブランチ」

こうしたコレクションに加え、同館のユニークな取り組みがインダストリアルデザイン・アーカイブズ研究プロジェクト（IDAP）だ。大阪で数多く作られてきた家電製品を中心とした工業デザイン製品についての「記録（製品情報）」と「記憶（オーラルヒストリー）」を集積する。それを基に新たな視点での研究を誘発し、未来に資する活用を促進するのが目的だ。「こうした工業製品を、戦後日本のライフスタイルや価値観を形作ってきた主要な要素の一つとして捉えています」とプロジェクトを担当する同館学芸課長の植木啓子さんは話す。プロジェクトは開館前の2014年から始まり、大阪や関西で発展した工業デザインを主な情報収集と研究の対象とし、住宅建材や設備などにも注目しているという。

大阪中之島美術館の植木啓子氏。デザインが専門で、2014年からIDAPを進めてきた

しかし、なぜ家電製品や住宅建材なのか？　そして、そのプロジェクトを公的な色合いの強い「美術館」が行う意味合いとは？　大阪の電機メーカーは東京と違い、国が関与する社会インフラ事業を手がける機会が少なく、もっぱら家庭向け電化製品の開発を手がけてきた。大阪は、身近な暮らしに大きな影響を与える「家電大国」でもあった。社内にデザイン専門部署を設立したり、国産1号となる鉱石ラジオを販売したり、量産型の電子レンジを市場に送り出したりしたのも大阪のメーカーだった。象印マホービンやタイガー魔法瓶といった大阪に拠点を置くメーカーも家電を数多く手がけている。「そうした知見や創造力を収集・保存し、後世に残していくことも大阪に開館した美術館の大切な役割だと思っています」と植木さん。

建材、冷蔵庫、玩具、電話機・・・、「消費材ではない、文化財だ！」

さらに大阪では戦後の住宅不足を背景に、工期が短く、相対的に安価な工業化住宅が開発され、その設備や部品製造などでも大きな存在感を示してきた。工業製品以上に資料が散逸しやすく、それらの情報収集も力を入れているという。「当館ではデザインを収集の大きな柱にしています。その意味でも、家電製品や住宅設備を単なる消費材としてではなく、私たちのライフスタイルに大きな影響を与えた文化財として位置づけていきたいと思っています」と植木さんは話す。さらにこのプロジェクトは同館だけで完結するものではなく、企業や研究機関によるネットワークのハブとしての役割も担っていくという。

そうしたIDAPでの取り組みの成果を披露したのが「みんなのまち大阪の肖像（2）」展（2022年8月6日～10月2日）だ。戦後復興から、1970年の大阪万博を経て、現代までの大阪という街の肖像を、美術作品に加え、生活を彩ってきたデザイン活動の成果を通して描いた。3章の「ニューライフからの情景」というコーナーでは、大阪市に本社を置く積水ハウスが手がけた工業化住宅の内外装を実物大で再現して展示。パナソニックが60年代に発表した冷蔵庫や三洋電機が80年代に販売したエレクトリック玩具「ROBO」シリーズのカラフルな電話機なども披露され、「近過去にタイムスリップしたようで面白かった」と評判だったという。「公的な性格を帯びる美術館が私企業の製品を取り上げることに対する批判もありますが、IDAPの取り組みを展覧会にすることで、実際の生活に大きな影響を与えてきた工業デザインを文化資源としての大切さを広く知ってもらうきっかけになりました」と植木さんは企画展を振り返る。

1975年の工業化住宅を展示会場に実物大で再現した。日本の美術館で丸ごと家を建てたのは初めて

冷蔵庫、テレビ、洗濯機、どれもライフスタイルに大きな影響を与えた文化財だ

全国に眠るデザイン資源。日本の魅力発信へカギ握る「ミュージアム」

通商産業省時代の1958年にデザイン課を設置し、時代に即したデザイン政策を続けている経済産業省でも、大阪中之島美術館の取り組みのように日本各地に眠るデザイン資源の有効活用に注目している。デザイナーやメーカー、そしてユーザーの知的基盤としての活用が考えられることに加え、その地域ならではの特徴や魅力の発見につながるからだ。さらにそれを起点に地域の産業や文化創造、そして観光などに活用できる可能性もあるとみている。そうした盛り上がりを後押ししていこうと、今年3月には東京の国立新美術館で「日本のデザインを語るデザインミュージアムの在り方を考えるカンファレンス」を主催。美術館や企業、デザイン業界、そして自治体の関係者などが一堂に会し、日本各地にあるデザイン資源の活用策について話し合い、長年必要性が議論されているデザインミュージアムの設立の可能性についても検討を行った。

全国各地に分散保存されているデザイン資源をどのように活用するのか。資源を保有する当事者が議論を行った

同省の調査によると、グラフィックデザインや工業デザインを所蔵する企業ミュージアムや美術館は全国に1600施設以上あり、これらのハブとなる施設の必要性がカンファレンスでも多くの参加者によって議論された。アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、そしてフィンランドなど、欧米の先進国の多くにデザインミュージアムがある。近年では2021年11月に香港に開館したアジア最大級の現代美術館「M＋」でも日本の工業製品やポスターなどを数多く収集して展示している。倉俣史朗が内装を手がけ、東京・新橋にあったすし店をそっくりそのまま移築した展示は同館の見どころの一つとなっている。海外から「デザイン資源大国」として注目される日本。その資源をいかにして有効に活用していくか、その手がかりを大阪中之島美術館の取り組みが教えてくれる。